画期的ながん治療薬と話題の「オプジーボ」～気になるがん治療のいま～

画期的ながん治療薬と今話題の「オプジーボ」。開発のきっかけとなった京都大学の本庶佑（ほんじょ・たすく）特別教授がノーベル生理学・医学賞を受賞されたことからさらに注目を集めており、その名前を耳にしたことがある方が多いと思います。「オプジーボ」が画期的と評されるワケをがんの現状とあわせてお伝えします。

がんの現状

がんは日本で最も死亡率の高い病気

がんは1981年から日本の死因第1位であり、最近では総死亡の約3割を占めています。がんによる死亡は年々増加しており、厚生労働省「平成29年人口動態統計」によると37万3,178人亡くなっています。また、がん研究振興財団「がんの統計’17」にて男性で約62％、女性で約46％、つまり男性、女性ともにおおよそ2人に1人が一生のうちにがんと診断されると報告されています。

がんは早期発見すれば治せる時代

「生きるためのがん保険」とネーミングされたがん保険が登場するくらい、医療の進歩に伴い、がんは早期発見すれば治せる時代になりました。実際、全国がん（成人病）センター協議会加盟施設における5年相対生存率は、ステージ（病期）Ⅰの状態で、全がん91.8％、胃97.4%、結腸98.5%、肝臓59.6%、肺・気管81.8%、乳房100%、子宮頚部92.3%です。

早期がんとして通常発見される大きさは約1cm、重さにして約1g、がん細胞数は約10億個で、発見されるまでの経過時間は約10年と言われています。一方で、「早期がん」→「進行がん」→「末期がん」に至るまでの時間は約3年と言われています。（共生医学研究所ホームページより）

定期的にがん検診を受診して早期発見・早期治療に努めることが大切です。

がんの治療方法

がんの三大療法とは？

【手術】
手術では、がんが発生した部位（原発巣）、がんが転移していると考えられる転移巣（リンパ節や臓器など）を取り除きます。手術の目的は、がんを完全に取り除くことですが、がんによる症状を和らげるという側面もあります。手術の方法としては、メスでからだを切開する方法に加え、内視鏡や腹腔鏡などによる、からだへの負担が少ない方法もあります。がんにラジオ波などの高周波電流を当てて焼く方法もあります。手術後の合併症として、感染や出血などが起こることがあります。

【放射線療法】
放射線療法では、がん細胞を死滅させたり、がんによる症状を和らげたりするためにがんに放射線を当てる治療法です。治療方法はがんの種類や状態によりますが、からだの外側から放射線を当てる外部照射のほか、放射線を発する器具を体腔（胸部や腹部の内臓が入っている場所）や体内のがんの周辺において放射線を当てる織内照射といった方法もあります。副作用には、治療中や治療直後に現れる副作用と、治療終了後にかなり時間がたってから現れる副作用があります。

【薬物療法】
薬物療法は、局所療法では対応できないようながんに対する全身療法の一つです。化学療法（抗がん剤）や分子標的治療薬、ホルモン剤などの薬を使って治療します。また、手術の前に薬物療法を行い、大きながんを手術できるような小さなサイズにしたり、手術後に薬物療法を行い、からだのなかに残っている目に見えない小さながん細胞が増えないようにしたりします。薬物療法は、放射線療法と一緒に行うこともあります。薬の投与にともなって、さまざまな時期に副作用が現われますが、どのような副作用が出るかは使う薬によって異なります。（小野薬品工業株式会社「ONCOLOGY®」より）

“第四の治療法”として注目されるオプジーボ

2018年のノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学の本庶佑（ほんじょ・たすく）特別教授が、「PD-1」と呼ばれるたんぱく質を免疫細胞の表面に発見し、このたんぱく質ががんを叩く免疫の機能を抑える働きがあることを突き止め、その研究をもとに小野薬品工業が開発した免疫チェックポイント阻害剤が「オプジーボ」です。「オプジーボ」をはじめとする「免疫療法」は、三大療法に続く“第四の治療法”として期待されています。

気になる治療費

「オプジーボ」の価格は保険適用された当初、患者１人あたり年間3500万円と言われていましたが、2018年11月に3度目の値下げがあり、その結果年間約1000万円まで下がると言われています。現在、悪性黒色腫、非小細胞肺がん、腎細胞がん、ホジキンリンパ腫、頭頚部がん、胃がん、悪性胸膜中皮腫の7種類が公的医療保険の適用となっており、民間の医療（がん）保険でも保険適用となるがんは支払い対象としている会社もあります。

まとめ

がんが日本で最も死亡率の高い病気である今、 “第四の治療法”として「免疫療法」に注目が集まるなど、がんの治療法は関心の高い話題です。「オプジーボ」も保険適用となる種類がさらに拡大されていくことが期待されます。そうした最新の情報にアンテナを立てることはもちろん、いざという時の備えとして民間保険の加入を検討することも大切です。