老後資金を守れ！医療費の備えについて

年齢を重ねると、病気にかかるリスクが高くなります。
医療費にお金がかかることはもちろんですが、わたしたちが特に問題視している点が、大きな医療費がかかることによってそれまで継続してきた資産運用を中断させてしまうことです。

長い年月をかけて育ててきた資産を取り崩してしまうことで、またあらたにいちから資産運用をやり直さなくてはいけなくなる場合もあります。
すでにリタイヤしてから、そのようなことが起きたらゾッとしませんか？

また、現役世代中にしっかり働いて預金を増やしたい、投資で資産を増やしたいと考えていても、突然の病気で休職や退職に追い込まれ、予定通りに資産形成できないという場合もあります。

老後のことを考えると、病気治療や介護費用で資産を減らすことは避けなければなりません。そのような時、頼れるのは保険です。医療費や介護費用を保険で備える方法を知っておきましょう！

老後の資金を守るために保険で備えよう！

いざという時のために保険に加入しておくと資産の取り崩しを防げます。特に将来、ホスピタリティやセキュリティ面が充実している有料老人ホームに入りたいという方は、余裕資金を多めに作っておく必要があります。

しかし、保険は多めに入っておいた方がいいというわけではありません。多く入ると保険料がそれだけかかってしまうからです。医療費や入院費用がどの程度かかるのかを確認し、自分に必要な分だけ加入しましょう。

医療費はどの程度かかる？

自分に必要な保険を見つけるために、医療費がどの程度かかるのかを確認してみましょう。以下の表は女性の1年間の医療費を年齢別に見たものです。

年齢	1年間の医療費（平均）
65歳未満	21.2万円
0～14歳	16.8万円
15～44歳	16.5万円
45～64歳	28.4万円
65歳以上	71.9万円
70歳以上	78.2万円
75歳以上	87.5万円

出典）厚生労働省「令和４（2022）年度 国民医療費の概況」

65歳未満と65歳以上の医療費は3倍ほど異なります。また、70歳以上、75歳以上になると、さらに医療費は上昇します。年齢を重ねるほど医療費負担が大きくなることがお分かりいただけるのではないでしょうか。

では、入院費用についても見ていきましょう。以下は直近（5年間）の入院時の自己負担費用についての表です。

入院日数	自己負担費用（平均）
5日未満	8.7万円
5～7日	15.2万円
8～14日	16.4万円
15～30日	28.4万円
31～60日	30.9万円
61日以上	75.9万円

出典）生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

入院日数が長くなるほど、自己負担費用も高くなります。年齢を重ねると、健康リスクも高くなります。今のうちから医療費の備えも考えておくべきといえるでしょう。

入院費用をどうやって準備する？

医療費の備えは重要ですが、どうやって準備するかも考えなければなりません。以下は直近の入院費の自己負担費用および逸失収入の充当手段についての調査結果です。参考までに確認してみましょう。

手段	割合（複数回答）
生命保険	63.6％
預貯金	44.4％
家族の収入	13.5％
損害保険	4.8％
企業の見舞金や休業補償	4.2％
有価証券	0.2％
その他	3.2％

出典）生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

預貯金や家族の収入よりも、生命保険で準備した人が多いという結果が出ています。

医療保険で入院・手術・通院に備えよう！

入院・手術・通院に備える保険といえば「医療保険」です。医療保険の特徴とメリット、注意点をご紹介します。

医療保険の特徴

民間の保険会社（生命保険会社・損害保険会社）が提供する医療保険は、病気やケガで入院・手術・通院した場合に給付金が支払われます。医療保険の主な種類を押さえておきましょう。

• 医療保険

病気やケガで入院・手術・通院した場合、給付金が支払われます。給付金は治療費以外にも、高額療養費制度の対象外になる差額ベッド代や食事療養費の支払い、通院時の交通費などに使えます。

• がん保険

がんと診断された時、がんで入院・手術・通院した時、がんの高度先進治療を受けた時などに給付金が支払われます。がんのステージや部位によっては、治療が長期間に渡る可能性もあります。休職や退職した場合でも経済的な心配をせずに治療が受けられます。

• 女性疾病保障保険

子宮がんや子宮筋腫など、女性特有の病気で入院・手術・通院した場合、給付金が支払われる保険です。商品によっては乳がんの「乳房再建手術」で一時金が出るものもあります。

• 特定疾病保障保険

三大疾病（がん、心筋梗塞、脳卒中）で所定の状態になった場合、給付金が支払われます。まとまった金額の一時金が出ますので、治療中の収入減少にも対応できます。

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医療保険には保障期間の違いもあります。

• 終身型

保障が一生涯続く。保険料は契約時から一定

• 定期型

「60歳まで」「10年間」など、保障は一定期間。満期後は自動更新されるが、75歳など所定の年齢になると保障は終了する。保険料は契約時・更新時の年齢で決まる

医療保険のメリット

医療保険に加入するメリットは、入院・手術・通院の際に保障が受けられる点です。特に、個室を選んだ際の差額ベッド代や食事療養費（自己負担額510円）、がん治療の高度先進医療費などは自己負担になるため、保険で備えたほうがよいでしょう。保険があれば預金を医療費に回す必要もなくなります。

また、税控除がある点もメリットといえます。医療保険の保険料は生命保険料控除の対象です。

旧契約（2011年12月31日までに締結した契約）

年間支払保険料 （医療保険・生命保険・介護保険等合算）	控除額
25,000円以下	支払保険料等の全額
25,000円超50,000円以下	支払保険料等×1/2+12,500円
50,000円超100,000円以下	支払保険料等×1/4+25,000円
100,000円超	一律50,000円

新契約（2012年1月1日以降に締結した契約）

年間支払保険料 （医療保険・生命保険等合算）	控除額
20,000円以下	支払保険料等の全額
20,000円超40,000円以下	支払保険料等×1/2+10,000円
40,000円超80,000円以下	支払保険料等×1/4+20,000円
80,000円超	一律40,000円

出典）国税庁「No.1140 生命保険料控除」

医療保険の注意点

医療保険に加入すると、毎月保険料を支払う必要があります。特に終身型の場合、契約によっては定年後も支払いが続くため、負担に感じるかもしれません。

そして、多くの医療保険は、「60日」など1入院当たりの支払日数制限があります。長期入院の場合、退院まで支払われない可能性もあるのです。

保険会社によって、医療保険の内容は多少異なります。申込の際は、保険料だけでなく、保障される病気や状態、支払日数制限等も必ず確認しましょう。

介護を受ける可能性も考えておこう

高齢化社会が進行していることもあり、誰もが介護を受ける可能性があります。介護費用についても今のうちに考えておきましょう。

アンケートによると、要介護状態になった場合に毎月必要になると思われる費用の平均額は13.4万円でした。詳細は以下の表の通りです。

毎月必要になると思われる費用	割合
5万円未満	23.7％
5～10万円未満	19.0％
10～15万円未満	26.8％
15～20万円未満	8.2％
20～25万円未満	12.8％
25～30万円未満	1.2％
30～35万円未満	4.9％
35万円以上	3.4％

出典）生命保険文化センター「2024（令和６）年度 生命保険に関する全国実態調査」

あくまで予想とはいえ、毎月10万円の出費が発生するとかなりの負担になるでしょう。預金以外での準備もした方がよいといえます。

介護保険とは？メリットと注意点も確認しよう

介護保険には、40歳以上の人は加入が義務となっている「公的介護保険」と任意で加入する「民間介護保険」がありますが、本稿では「民間介護保険」についてご紹介します。

介護保険の特徴

民間の介護保険は、保険会社が定めた要介護状態に準ずる状態と認められると給付されます（公的介護保険の要介護認定に準ずる場合もあります）。現物支給の公的介護保険とは異なり、現金給付です。給付額は保険契約により定められています。

また、給付方法についても年金・一時金など、契約によって決まっています。

介護保険のメリット

民間介護保険に加入する大きなメリットは、現金給付である点です。用途は問われないため、介護サービスの支払いに使うだけでなく、生活費に充てることもできます。

また、多くの保険会社から介護保険商品が出ているため、年金形式や一時金形式など、自分のニーズに合ったものが選べます。さらに生命保険控除の対象になるところも利点といえるでしょう。

介護保険の注意点

加入義務がある公的介護保険とは違い、民間介護保険は申込時に健康状態が問われます。健康に問題があると、加入できない可能性があるため注意してください。

そして、給付条件が「保険会社所定の要介護状態」である点にも気を付けてください。公的介護保険の要介護認定を受けていても、保険会社が定めた状態でなければ給付が受けられないケースもあります。

預貯金だけで医療費を準備するのは危険！

65歳から「年金＋10万円」程度の資金で生活すると仮定した場合、65歳までに2,960万円を老後資金として準備することができれば90歳までの生活を維持できます。しかし、この金額には病気やケガの治療費、介護費用は含まれていません。

ちなみに、厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」を見ると、受療率は入院、外来ともに65歳以上が最も高くなっています。また、公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計2023」によると、女性のがん罹患リスクは50代より徐々に上昇しています。先にご紹介したように、年齢が高くなるほど病気の罹患リスクが高くなり、医療費が多くなるので要注意です。

生活費にプラスして医療費・介護費用がかかると、余裕のある生活を送るのが難しくなる可能性があります。預金だけで医療費を準備するのは危険です。資産形成を積極的に考えていきましょう。

自分に必要な保険の探し方

自分に必要な保険を選ぶ方法についてご紹介します。

保険会社のホームページで探す

各保険会社のホームページには、商品についての説明が詳しく記載されています。生年月日や加入したいプランを入力すると保険料も試算できます。「忙しい」「自宅でゆっくり資料を見たい」という方にはピッタリの探し方です。

ただし、確認したいことがあってもその場で質問ができません。分からない保険用語を調べる必要もあり、保険に詳しくない方には不向きといえるでしょう。

保険会社・保険代理店で話を聞く

保険会社や街中にある保険代理店でも商品についての話を聞けます。質問もその場でできるため、保険に詳しくない方にもおすすめです。

ただし、保険会社・代理店が売りたい商品をすすめられる可能性があるので気を付けて下さい。

ファイナンシャルプランナーに話を聞く

お金の専門家ファイナンシャルプランナーに話を聞くという方法もあります。お金のプロであるため、保険だけでなく資産全般の話が聞ける点が利点です。

ただし、丁寧に対応するファイナンシャルプランナーの場合、担当できる顧客の数が限られてしまいます。その点には注意しましょう。

おすすめはファイナンシャルプランナー！

保険の話を聞けるところはいくつもありますが、おすすめは保険会社等に属せず活動するファイナンシャルプランナーです。その理由をご紹介します。

中立的な立場の話が聞ける

ファイナンシャルプランナーは保険会社や銀行等の社員ではありません。特定の商品をおすすめするのではなく、中立的な立場で話ができます。

保険、投資、資産形成など、ジャンルを超えてお金の相談ができる

ファイナンシャルプランナーはお金のプロです。保険に限らず、投資や資産形成についての相談も受け付けています。現在の資産や状況を見た上で、入るべき保険は何か？という相談もできるのです。

担当者が変わらない

異動や転勤がないファイナンシャルプランナーを選ぶと、永続的に同じ人が担当します。将来の資産や保険についても長い目でアドバイスしてもらえます。

まとめ

預金が十分にある方でも、医療費や介護のことを考えると保険に入っておいた方がよいといえます。ただし、多くの保険に入るのがよいのではありません。自分に必要な保険を見極める必要があります。

もし、自分で保険を選ぶ自信がない、必要な保険が分からない、という場合はファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。

弊社ではお金のプロであるファイナンシャルプランナーがお客様を永続的に担当させていただきます。ご自身のことだけでなく、家族の資産・保険についての相談も可能です。

ぜひ一度、弊社無料セミナー、個別相談会に足を運んでみてはいかがでしょうか。